日本金属学会誌投稿の手引き

日本金属学会誌への投稿は、次の要件を満たさなければならない。
(1) 和文であり、未掲載および他のジャーナルに投稿中でないことかつオリジナリティがあること(日本金属学会誌審査及び査読規程に定める範囲において、重複を認める場合がある)。
(2) 金属とその関連材料の学術および科学技術の発展に寄与するものであること。
(3) 投稿規程に合致するものであること。
(4) 別に定める執筆要領に準拠して作成された原稿であること。
(5) 論文の著作権を本会に帰属することに同意すること。
(6) 研究不正行為および研究不適切行為をしないことならびに研究不正行為をした場合は 本会の定めるところにより処分を、 研究不適切行為をした場合は本会の定めるところにより措置を受けることに同意すること。
(7) 投稿原稿を作成する基となった生データ、実験・観察・研究ノート、実験試料・試薬等の研究成果の事後の検証を可能とするものを論文掲載後5年間保存することに同意すること。
(8) 投稿原稿を作成する基となった生データ、実験・観察・研究ノート、実験試料・試薬等の研究成果の事後の検証を可能とするものを論文掲載後5年間保存することに同意すること。
1. 日本金属学会誌 に投稿可能な論文
(1) 学術論文(10頁以内)
金属及びその関連材料の理論、実験並びに技術などに関する学術上の成果を報告し、考察した原著論文で、科学・技術的に質の高い、新規な興味ある内容(結果、理論、手法等)が十分含まれている論文。
ただし、Materials Transactions にWeb掲載後 1 年以内であれば投稿ができる。その事を脚注に明記する。また、MaterialsTransactions 掲載論文と異なる部分がある場合は、その事を脚注に明記する。
なお、著者が迅速掲載を希望し、追加費用を負担する場合は、査読期間短縮を含め迅速掲載のための処理を行う。
(2) レビュー(15頁以内)
各専門分野の研究開発の背景や最近の状況および今後の展望等について、重要な文献を引用して、各専門分野の専門家のみならず他分野の専門家や学生等も対象に、 その概要を公正にかつわかりやすく解説する論文. Materials Transactions にWeb掲載後1 年以内であれば 投稿ができる.その事を脚注に明記する。 また、Materials Transactions 掲載論文と異なる部分がある場合は、その事を脚注に明記する。
(3) オーバービュー(15頁以内)
単なる一般的な review ではなく、執筆者独自の考えに立って review し、取り上げた問題点の中において自説の位置付けを明確にした論文。 ただし、事前に「タイトル」「氏名」「要旨」を編集委員会に提出し、了承を得た後、投稿する方式とする。 Materials Transactions にWeb掲載後1 年以内であれば 投稿ができる。 その事を脚注に明記する.また、Materials Transactions 掲載論文と異なる部分がある場合は、その事を脚注に明記する。
(4) 技術論文(10頁以内)
金属及びその関連材料の実験技術、製造技術、設備技術、利用技術など、技術上の成果、基準、標準化、データベースなど、及び関連する事柄の調査、試験結果を報告した原著論文。 ただし、Materials Transactions にWeb掲載後1 年以内であれば投稿ができる.その事を脚注に明記する。また、Materials Transactions 掲載論文と異なる部分がある場合は、その事を脚注に明記する。
(5) ラピッドパブリケーション(4頁以内)
特に速報する価値のある短い論文。すなわち、新規性のある顕著な研究成果、技術開発に関する新知見、新アイディア、提案等。
(6) エクスプレスラピッドパブリケーション(3頁以内)
ラピッドパブリケーションより緊急性が高く、迅速な発表のための特別な処理を必要とする論文。他の発表論文より迅速掲載のため、より緻密性と完成度が求められる。迅速掲載のための費用を負担しなければならない。
(7) オピニオン(2頁以内)
日本金属学会誌に掲載された論文に対する意見、討論またはそれに対する著者からの回答とする。 科学・技術的な発展に貢献できる内容であること。
(8) その他理事会で決議した分類
2.研究不正行為および研究不適切行為の禁止

 日本金属学会誌への投稿に際して、本会の「事業に係るミスコンダクト対応規程」(以下、「ミスコンダクト対応規程」という)および 「学術誌の不正行為対応規程」(以下、「不正行為対応規程」という)に定める不正行為をしてはならない。 また,本会のミスコンダクト対応規程に定める不適切行為をしてはならない。

 多重投稿を防止するための論文作成のガイドラインに例示するように、企業の技報、大学の紀要、 原著論文に該当しない公開刊行物に投稿した論文、国際会議・国際シンポジウムのAbstractおよびISBN番号・ISSN番号のない国際会議Proceedingsなど のような公開範囲限定刊行物に投稿中、または掲載済みの論文と重複した内容を持つ論文を投稿する場合は、その旨を明記の上、当該資料を添付し、 編集委員会による多重投稿該当有無の判定を受けなければならない。

 掲載された論文の内容の責任は著者にあるので、掲載内容に関してミスコンダクトの疑義が生じた場合の説明責任は、著者にある。

 研究不正行為が判明した場合には、不正行為対応規程および本会の「事業に係るミスコンダクトに対する処分及び措置規程」(以下、「ミスコンダクト処分及び措置規程」という) に基づいて、除名(著者が本会の会員の場合)、一定期間の投稿および委員委嘱等本会における研究活動の禁止、不正行為の会告、当該論文の撤回等の処分をする。

 研究不適切行為が判明した場合には、ミスコンダクト対応規程およびミスコンダクト処分及び措置規程に基づいて、措置をする。

3.著作権規程
image 公益社団法人 日本金属学会 機関誌著作権規程
(目的)
第1条 この法人の刊行事業のうち、機関誌に係わる著作権について、公正かつ適切に運営するため、理事会の決議により、この規程を定める。
(名称)
第2条 この規程の名称は 日本金属学会 機関誌著作権規程とする。
2名称を変更する場合は、理事会の決議を要する。
(用語)
第3条 この規程において使用する用語の定義は次の通りとする。
(1) 著作財産権:著作権法第 21条(複製権)、第22条(上演権および演奏権)、第22条の2(上映権)、第23条(公衆送信権等)、第24条(口述権)、第25条(展示権)、第 26条(頒布権)、第26条の2(譲渡権)、第26条の3(貸与権)、第27条(翻訳権・翻案権等)および第28条(2次的著作物の利用に関する原著作者 の権利)に定めるすべての権利とする。
(2) 著作者人格権:著作権法第18条(公表権)、第19条(氏名表示権)および第20条(同一性保持権)に定めるすべての権利とする。
(3) 著作物:著作権法第2条第1号に定めるもののうち、思想を創作的に表現したものであって学術の範囲に属するものとする。
(4) 著作者:著作権法第2条第1項第2号に規定するものとする。
(5) 2次的著作物:著作権法第2条第11号に定めるとおり、著作物を翻訳し、編曲し、もしくは変形し、または脚色し、映画化し、その他翻案することにより創作した著作物とする。
(6) 複製:著作権法第2条第15号に定めるとおり、印刷、写真、複写、録音、録画その他の方法により有形的に再製することをいう。
(著作権および著作物の対象)
第4条 この規程による著作権は、前条第1号の著作財産権とする。
 2この規程による著作物は、次のものとする。
(1) この法人の会報に掲載された論文および記事などすべての文書
(2) この法人の和文誌に掲載された論文および記事などすべての文書
(3) この法人の欧文誌に掲載された論文および記事などすべての文書
(著作権の譲渡)
第5条 著作者は、この法人の機関誌に著作物を投稿する場合には、著作物の著作財産権をこの法人に譲渡しなければならない。
2前項の譲渡は、この法人が定める文書または電磁的方法を使用して行う。
3著作者が正当な理由により著作財産権を譲渡しないで機関誌に著作物の掲載を希望する場合は、事前に当該機関誌の編集委員長の承認を得なければならない。
4前項の著作権については、著作者とこの法人で協議の上、措置する。
5この規程が発効する前の著作物の著作財産権については、譲渡を希望しない製作者で、その旨の連絡を要することを会報に会告した際に、連絡をしなかった著作者は、自動的にこの法人に著作財産権を譲渡したものとみなす。
(著作権の帰属)
第6条 第5条により、著作者からこの法人へ著作財産権を譲渡された著作物の著作財産権は、この法人に帰属する。
2著作者からこの法人へ著作財産権を譲渡された著作物が、査読の結果掲載否になったり、著作者が掲載希望を取り下げたりしてこの法人の機関誌に掲載されなかった場合は、この法人に譲渡された著作財産権は、著作者に返還する。
(著作権の行使)
第7条 この法人は、第6条により著作者からこの法人に譲渡された著作物の著作財産権を行使することができる。
2この法人は、譲渡された著作財産権を使用して、電子媒体による2次的著作物を作成し、作成した2次的著作物を創作により集合体にし、かつ検索など新しい機能を付与した著作物を創作することができる。
3この法人は、譲渡された著作財産権を使用して、過去の出版物の電子媒体および紙媒体による複製を作成し、作成した複製を創作により集合体にし、かつ検索など新しい機能を付与した著作物を創作することができる。
4その他この法人は譲渡された著作財産権を使用して、著作財産権の範囲内で著作物を使用することができる。
(著作者人格権の不行使)
第8条 著作者は、この法人およびこの法人が著作物の利用を許諾した第3者に対し、著作者人格権を行使しない。
2前項の規定は、この法人およびこの法人が著作物の利用を許諾した第3者が、著作物を原著作物として2次的著作物を作成した場合においても適用される。
(著作者の利用許諾)
第9条 著作者が、他の出版物などにその全部または一部を使用する場合は、この法人に許諾を求めなければならない。
2前項において著作者が、営利目的や多重投稿目的で著作権を使用する場合またはこの法人の公益目的や公益目的事業の趣旨に反する場合は、許諾をしない。
3前項以外における全部の転載は許諾しないことができる。
4第2項以外において適正な対価を支払う場合は、許諾することができる。
この場合、この法人が得た適正な対価は、この法人の該当する公益目的事業の費用に使用しなければならない。
5第2項以外における一部分の転載は、無料で許諾することができる。
(第三者への利用許諾)
第10条 第3者から、非営利または適正な範囲の営利を目的に著作権の利用許諾の依頼があった場合、許諾することができる。
また適正な対価を徴収することができる。
2前項において、営利を目的とする場合で、適切でない場合には許諾しないことができる。
ただし適正な対価を支払う場合は、許諾することができる。この場合、この法人が得た適正な対価は、この法人の該当する公益目的事業の費用に使用しなければならない。
3該当する機関誌の機関購読をしている機関またはその機関に所属する著作者から、著作者の著作物の電子媒体を機関のリポジトリーに登載の依頼があった場合は、無料で許諾する。
4該当する機関誌を機関購読していない機関またはその機関に所属する著作者から、著作者の著作物の電子媒体を機関のリポジトリーに登載の依頼があった場合は、適切な対価を支払う場合に限って許諾する。
5この法人が第3者へ著作物の利用を許諾する場合には、著作者にその旨を通知する。
(第三者への委託)
第11条 この法人は、譲渡された著作権を使用して、外部機関に著作物の翻訳出版する権利を許諾することができる。
2前項の許諾によって得た適正な対価は、著作者に一部返還することができるほか、この法人の該当する公益目的事業の費用に使用しなければならない。
(著作者による保証等)
第12条 著作者は、著作物が、①第3者の著作権、特許権、実用新案権、意匠権、商標権、ドメイン・ネームおよびその他の知的財産権ならびにこれ らの出願または登録に関する権利等の知的財産権その他一切の権利を侵していないこと、②本著作物が多重投稿ではない、もしくは過去に一切公表されたことが ないこと、ただし、この法人の機関誌に掲載済みの内容をこの法人の別の機関誌に投稿する場合は除く、および③著作物が共同著作物である場合には、この法人 への投稿を行うにあたり、当該共同著作物の他の著作者全員の同意を取得していることを保証する。なお、著作者は、著作物において第3者の著作物を引用す る場合には、出典を明記する。
(多重譲渡の禁止)
第13条 著作者は、この法人以外の第3者に対し、著作物に係る一切の著作財産権の譲渡およびその利用許諾
(出版権の設定を含む。)をしてはならない。
(著作者の責任)
第14条 著作者は、この法人の機関誌の通常の査読を経て掲載された著作物の内容について疑義が生じた場合は、著作者が責任を持って対応しなければならない。
2著作者は、著作者自身が責任を負う著作物について、多重投稿、著作権侵害および名誉毀損またはその他の紛争を生じた場合は、著作者が責任を持って対応しなければならない。
3前2項において、この法人に損害を与えた場合は、著作者は損害を賠償する責任を有する。
4前項の著作者の責任の減免は、理事会の決議を要する。
(例外的取扱い)
第15条 他の学協会との連携事業に係わる著作物において、別段の定めがある場合には、その定めがこの規程より優先する。
2前項において、疑義を生じた場合、関係者が協議して対応しなければならない。
(著作権に係わる紛争処理)
第16条 著作権に係わる紛争が生じた場合は、第10条に定める著者が責任を負う紛争については、著者が主に対応し、この法人が責任を負う紛争については、この法人が主に対応しなければならない。
2前項において、著作者とこの法人は、協議の上、相互に協力することができる。
(発効日)
第17条 この規程は、この規程が理事会で決議された翌日以降に受領された著作物から適用する。
(規程の改廃)
第18条 この規程を改廃する場合は、理事会の決議を要する。
附則
  1. 昭和57年10月1日制定
  2. 平成3年7月1日改訂 複製について追加
  3. 平成9年1月1日改訂 帰属先を本会に改訂
  4. 平成12年1月1日改訂 電子的形態追加
  5. 平成18年6月9日改訂 共同刊行における著作権の明記 *この法人に投稿された論文のみ
  6. 平成22年2月4日 全面改訂(第859回理事会)
  7. 平成23年2月1日 一部改訂(第876回理事会決議) 理事会の関与追加
  8. 平成25年3月1日 一部改訂(第884回理事会決議) 法人名称変更
4. 投稿方法

日本金属学会誌への投稿論文は全て予備登録(http://data.jim.or.jp/cgi-bin/jim/jentrytest1.cgi)を済ませてから, 下記いずれかの方法にて原稿を提出する.

  1. 予備登録後に通知されるアドレスにアクセスしてWeb上でPDFファイルを送付する.
  2. E-mailに PDF ファイルを添付して日本金属学会事務局(mail address)宛てに送信する.
  3. オリジナル原稿とともに原稿ファイルの入ったディスクを郵便で送付する.

なお,1,2については表紙・本文・図をすべて1つのPDFファイル(査読用)にまとめる.
図は,査読用に解像度を落としてPDF化する(5MB 以内).
また,印刷用にPDFファイル以外の下記のファイル形式のものを作成し,提出しなければならない。
(この他,新しいソフトウェア・形式への対応が可能になった場合は,その都度追加する).

提出ファイル
○・・・必須  △・・・あった方が望ましい  ×・・・不要
査読用PDFファイル
(表紙・本文・図全て)
印刷用ファイル
(本文・図全て/下記*
投稿時 ×
修正原稿提出時
掲載通知時 × **
*印刷用ファイル
本文・表
テキストファイル
MS-WORDファイル(図面を含めることが望ましい)
LATEX ファイル

(ビットマップの場合は解像度600 dpi 以上,「白地に黒文字」などの含まれない,写真のみの構成であれば350dpi程度でも可)
Adobe Illustrator(CS~CS3は、10形式での保存が望ましい)
PSD(フォトショップ形式。全てのレイヤーを統合した状態で)
EPS(PostScriptレベル1互換のみ)
PICT(Macintoshのみ)
JPEG(低圧縮、高解像度)
TIFF
PNG
GIF(透明OFF,全ての色を割り当てる)
Microsoft PowerPoint
PDF(画像ダウンサンプル及び圧縮なし,全てのフォントを埋め込む)
<<ディスク送付の場合の注意>> ディスクはPC(MS-DOS)フォーマット(CD-RはISO9660フォーマット)とし, 編集に用いたソフト名・ソフトのバージョンを記入すること。 **修正原稿提出時に印刷用ファイルを提出している場合には不要
注) 印刷用ファイルが提出されないと掲載が遅れるので,必ず提出する。
査読用PDFファイルと印刷用ファイルの内容は同一のものでなければならない。
2つのファイルに相違が生じた場合,著者は速やかに事務局に申し出ること。
申し出がない修正箇所は校正刷りに反映されないことがある。
5.投稿論文の編集手順
(1) 受付月日(Received Date)はオリジナル原稿が日本金属学会に到着した日とする.
(2) 受理日(Accepted Date)は掲載可と判定された査読結果が日本金属学会に到着した日とする.
6.審査

投稿された論文は英文による発表の有無にかかわらず,会誌編集委員会の独自の審査を経て 会誌に掲載される.
したがって,編集委員会から原稿の修正を求められ,あるいは返却されることがある.修正を求められた論文で定められた期限を過ぎて再提出された場合には,改めて投稿されたものとみなす. また,期限以内に再提出された原稿でも,内容変更程度によっては,編集委員会から受付月日の変更を求められることがある.

6.1 原稿修正期間
原 稿 区 分 修正期間 (返送日から)
学術論文、技術論文、レビューおよびオーバービュー 1ヶ月以内
ラピッドパブリケーションおよびオピニオン 15日以内
エクスプレスラピッドパブリケーション 7日以内
特集論文 20日以内
6.2 掲載決定論文通知

編集委員会が論文の掲載を決定した時はその旨を著者に通知する.

6.3 掲載否決定論文通知

編集委員会が掲載不適当と決定した論文は,その理由を付して著者へ返却の通知をする.

6.4 校正
(1) 初校は著者の責任で行う.著者校正は原則として 1 回とする。
(2) 原則として誤植の修正に限る.ただし明らかな誤りでやむを得ず修正の場合はこれを認める.
原図の修正は 1 枚当たり1,000円負担とする.
7.投稿者負担金 (すべて税別表記)
1. 投稿・掲載費用は,無料とする.(別刷の寄贈はありません.)
2. カラー図掲載を希望する場合は実費を負担する.(刷上り 1 頁当り 35,000円)
※オンラインジャーナルと冊子は,同じ色の図が掲載される(オンラインジャーナルのみカラー表示はしない).
3. 学術論文の迅速掲載費用:1万円
4. エクスプレスラピッドパブリケーション費用:3頁以内一律2万円(投稿・掲載費用は無料)
5. 別刷購入希望の場合は,別途費用を負担する
■ 別刷料金
8.原稿の取り下げ
(1) 取下げる場合は,文書で申し出る.
(2) 組版終了後,著者都合による原稿取り下げの場合は,組版代を負担する.
9.公開後の論文訂正
(1) 公開後の論文訂正は,著者の申し出により Erratum として訂正記事を掲載する。
(2) 著者の都合による論文訂正は,1記事あたり2万円(税別)の掲載料を著者が負担する。
10.原稿送付・問合先
〒980-8544 仙台市青葉区一番町一丁目14番32号
フライハイトビル 2F
公益社団法人 日本金属学会会誌編集委員会
TEL (022)223-3685 FAX (022)223-6312
E-mail:editjt@jim.or.jp

日本金属学会誌執筆要領

1. 原稿の体裁
1.1 文字

1 頁を27字×25行とし,文字は 12 Pt 相当以上のものを用いるのが望ましい.
数字と英字は半角とする.英文概要は 12 Pt 標準.行間 22 Pt,行数25行を目安にし,1 行約27字程度とする.

1.2 用字・用語

原稿は原則として常用漢字,現代かなづかいによる口語体横書きとし,外国語の単語はカタカナあるいは原語を用いる.
ただし,外国語の単語はなるべく用いないようにする.

1.3 原稿順番
  1. 1. 題目・著者名・研究機関(2.3 例参照),2. 英文概要・(Received; Accepted),Keywords を記載する.
    なお,論文題目が70字を超えるものは,掲載時の柱(ヘッドライン)用の題目として,70字以内に短縮したものを別記する.
  2. 以降,1. 本文, 2. 謝辞, 3. 文献, 4. Appendix, 5. saddddd表・図説明一覧の順に別紙に記載する.6. その後に各別紙の表・図を添付する.
1.4 頁番号

原稿のすべてのページの下中央に,1頁から通し番号を付ける.

2. 原稿作成
  1. その論文内容に最も適した簡潔なものとする.
  2. 題目にはできるだけ略号を用いない(慣用となっているものは可).
  3. 元素記号の表示
    材料としての表現の場合は記号を用いずに元素名をフルスペリングで示す.
    化学記号として,あるいは形容詞的に用いる場合は元素記号を用いてよい.
  4. 英文題目の最初に“Study on”とか“On the”などはつけない.
  5. 冠詞,不定冠詞はできるだけ省略する.
  6. 前置詞,接続詞,冠詞以外の単語の頭文字はすべて大文字とする
    (ハイフンでつながれている場合も頭文字は大文字).
2.2 著者名

姓・名とも略さずに記入する.

2.3 研究機関名
  1. 研究を行った機関名を著者名の下に書く.
  2. 異なる研究機関に所属している場合は,1, 2 のように番号を付し,研究場所を併記する.
    学科名,学部名(または所属部),名称,所在地はカンマで区切り略さずに表記する.
    郵便番号と都市名(外国の場合は国名も)を表示する.
  3. 研究を行った機関名と現在の所属機関が異なる場合は,*を付し,脚注に書く.
  4. 大学院生または学部学生の場合は,*を付し,○○大学大学院生(Graduate Student, ○○ University);
    ○○大学学生(Undergraduate Student, ○○ University) のように脚注に書く.
所属(和文)
1 A 大学工学部物質工学科
2 B 株式会社総合技術研究所
所属(英文)
1 Department of Materials Science, Faculty of Engineering, A University, Hitachi 316-0001
2 Corporate Research and Deverlopment Laboratories, B Co. Ltd., Sendai 980-0001

(脚注) *1(Mater. trans.掲載の場合)Mater. trans. 45(2004) 3612-3615に掲載
*2 A 大学大学院生(Graduate Student, A University)
*3 A 大学大学院生,現在:C(株)(Graduate Student, A University, Present address: C Corp.)
2.4 英文概要

目的,方法および結果を明記する.数式,文献などを番号で引用することは不可.

2.5 Keywords

Keywordsはすべて英語で表記する。固有名詞を除き,すべて小文字とする.

  1. 標題や抄録中には重要な語句が用いられているので,キーワードはこれらの語句から選ぶことが望ましい.
    もちろんそれ以外から選んでもさしつかえない.
  2. 具体的な意味のある(できるだけ狭義の)語句を選ぶ.
    Critical, Stress→critical stress
    Life→tool life, fatigue life
  3. 名詞形で用いる.
    Studied experimentally→experimental study
  4. 元素名,化合物名,合金名などはフルスペリングで示し,記号などは用いない.
    CrMo Steel→chromium molybdenum steel
    E→Young's modulus, modulus of longitudinal elasticity
  5. 略号,短縮形は一切用いない.
    ESR→electro-slag remelting, electro-spin resonance
  6. 複合語や句は慣用されているものに限る.
    Fatigue Strength at Elevated Temperature→fatigue strength, elevated temperature
  7. 当然すぎるために選定もれとなる語がないかを注意する.
  8. 取捨に迷う語は,どちらかというと加えておいた方がよい.
2.6 本文の見出し
  • 大見出し:1. 2.… …
  • 中見出し:1.1, 2.1… …
  • 小見出し:1.1.1, 2.1.1… …
  • (1),(2)… …
  • (a),(b)… …
2.7 表および図
2.7.1 表

1 表ずつ別紙に印字する.表は図表説明一覧の後に付ける.表番号は,table 1, table 2 のように通し番号とする.
表説明は表の上に印字する.大文字ではじめ,ピリオドで終わる.
表中の見出し項目は,最初の単語の頭文字だけ大文字とする.
文字の大きさ:12ポイント

Table 2 Thermal conductivities of some ceramics.
Thermal conductivity, κ/W・m-1・K-1
TiB2 69.9(1300 K)
TiC 30.0(1773 K)
TiN 67.8(1773 K)
ZrB2 64.5(1300 K)
2.7.2 図(写真を含む)

図・写真は,原則として下記のファイル形式のものを作成し,本文ファイルとともに提出すること
(査読用PDFファイルに含まれる図と印刷用ファイルの図面が異なる場合があるので,提出前に同一の内容かを必ず確認すること)
ただし,そうでない場合は,画像処理するため完成図(フリーハンドは不可)とする.
なお,使用ソフトでEPSに書き出し出来る場合は,投稿の図版ファイルとEPSファイルの両方を提出すること.

Adobe Illustrator(CS~CS3は、10形式での保存が望ましい)
PSD(フォトショップ形式。全てのレイヤーを統合した状態で)
EPS(PostScriptレベル1互換のみ)
PICT(Macintoshのみ)
JPEG(低圧縮、高解像度)
TIFF
PNG
GIF(透明OFF,全ての色を割り当てる)
Microsoft PowerPoint
PDF(画像ダウンサンプル及び圧縮なし,全てのフォントを埋め込む)
(ビットマップの場合は解像度600 dpi 以上,「白地に黒文字」などの含まれない,
写真のみの構成であれば350dpi程度でも可)

※ディスクはPC(MS-DOS)フォーマット(CD-RはISO9660フォーマット)とし,
 編集に用いたソフト名・ソフトのバージョンを記入すること。

(1) 一般的な注意
1 図ずつ別ページに配置する.
図番号は,Fig.1, Fig.2 のように通し番号とする.
一つの図が 2 図以上に別れている場合は,各々の図に(a), (b), (c) のように付す.
(a), (b), (c) 等の位置は下図のようにする.
(a)
または
(a)
図説明は図の下に英語で印字する. 大文字ではじめ,ピリオドで終わる.
写真原図は,一度網をかけたものは不可.コントラストがはっきりしたもので,線,輪郭の鮮明なものとする.
カラーで印刷希望の場合は,刷上り 1 ページ当り 35,000円を著者が負担する.
原図がカラーの場合は,それぞれの図のページに「カラー印刷」か「モノクロ印刷」かを明記する. なお、カラー原図をモノクロ印刷する場合、淡色は見えにくくなる恐れがあるので、 著者自身でモノクロ出力するなど、色トビや不鮮明なものにならないことを確認すること.
(2) 製図上の注意
写真には必要なスケールを記入する。
図の大きさ 刷り上がりと同一サイズで作成する.
図片段:横幅 7~8 cm,文字の大きさ:10ポイント,下付き 8 ポイント
図段抜:横幅10~13 cm,文字の大きさ:10ポイント
1図の中では文字の大きさを同一にする.
網かけは10%以上とする.また,密になった曲線は再現が難しく,モアレを生じやすいので,なるべく用いない.
細すぎる線は刷り上がりのカスレや切れの原因となるので,線は刷上りの太さが0.5pt(0.18mm)以上となるよう一定の濃さで作図する.
周囲の枠線はできる限り破線ではなく実線を使用する.
(3) Graphical Abstract
希望者は,文字のAbstractに加え,Graphical Abstract(本論文の内容を代表する図あるいは写真1枚)を掲載することができる. なお, Graphical Abstractの表示はオンラインジャーナルのうちJ-STAGEに登載するもののみである.
希望する図・写真の指定は投稿時に行い,論文査読・審査時にGraphical Abstractとしてふさわしいかどうかの査読・審査を受ける.
Graphical Abstractとして表示できる図は,本文中に使用しているものと同一のものに限り,改変は認めない.
Graphical Abstract の表示色は,本文中の図の表示色と同一である.
図中の語句はそのまま表示する.
Graphical Abstract用の図面も著者校正を行う.
著者負担追加費用は徴収しない.
2.7.3 図・表における物理量表示
=必ず量記号を示すこと=
図の中に示してある実験値は,普通単位の付かない無次元数の形で示される.
したがって,図の目盛り(数値)や軸(目盛り)の説明もそれと一致させなければならない.
そこで物理量はいつでも
物理量/単位
のように,単位で割って示しておくことになる.
これを図の軸にそって表示する際は,
物理量の名称,量記号/単位(1)
のように示される(物理量の名称は量記号をすでにどこか他所で規定しておれば省略してよい).
従来,ややもすると,量記号を表示せずに,物理量の名称を単位
単位の名称/単位(2)
が見受けられたが,これは,的確でないので,必ず (1) にしたがって表示する.
その際,量記号は斜体で,単位記号は立体で示すことに規定されていることにご注意されたい.
例 Pressure, P/Pa
Time, t/s

なお,表中に無次元数で示す場合にも,図の場合と同じ原則が当てはまる.
なにかを基準(全体)として,それに対する比率だけを問題にしている場合は,分率で表示されるが, この分率は同じ種類(単位)の量を比較しているので,基本物理量の次元をもつ単位ではないので,単に括弧内に示すことになる.
また,角度を表す場合は,10°,20°のように数字に(°)をつける.
図作成例
図作成例
物理量記号
2.8 脚注および文献
(1) 本文中には脚注を付けない.
コメント,注釈等は英語で本文末の文献に入れる.
この場合,脚注は文献と一緒の通し番号とする.
(2) 文献(脚注含む)の引用は通し番号で1,2),あるいは3-6)のように表し,文献・脚注は本文の末尾に一括記載する.
(3) 国際会議や講演大会等の口頭発表は,脚注に記載しない。
必要な場合は,概要やプロシーデイングスを参考文献として引用する。
(4) 1つの文献番号につき,1つの文献を対応させる.
同一著者の文献であっても別番号にする(ibid は用いない).
(5) 文献はつぎの例に準じて著者名(and の前にはカンマは不要):雑誌略称,巻(年),頁の順に記し,巻数はゴジック体とする.
また著書名はイタリック字体とする.外国雑誌名の省略法は ISO833 に従う.
(6) 著者名,誌名はすべて英語表記する(特に決まっていないものはローマ字表記する).
(7) 著者が15名以下の場合は et al. を使わず,全著者名を記入する.
(雑誌の例)
1)S. R. Pati and M. Cohen: Acta Metall. 17(1969) 189-200.
2)W. Köster, T. Gödecke und D. Heine: Z. Metallk. 63(1972) 802-805.
(単行本の例)
3)W. Hume-Rothery, R. E. Smallman and C. W. Haworth: The Structure of Metals and Alloys, (The Metals and Metallurgy trust of the Institute of Metals and Institution of Metallurgists, London, 1969) pp. 336-342.
4)E. Houdremont: Handbuch der Sonderstahlkunde, 3. Aufl., 2. Bd., (Springer-Verlag, Berlin, 1956) pp. 934-939.
(プロシーディングスなどの例)
5)C. Wagner: Steelmaking, The Chipman Conference, ed. by J. F. Elliott, (The M.I.T. Press, Cambridge, Massachusetts, 1965)pp. 19-25.
6)K. Abe and Y. Sato: Proc. 4th Int. Conf. on Rapidly Quenched Metals,(The Japan Inst. Metals, 1982)pp. 19-25.
(脚注の例)
7)1 eV=1.60218×10-19J
(講演大会等で発表した場合の例)
8)T. Yamada: Collected Abstracts of the 1999 Autumn Meeting of the Japan Inst. Metals(1999)pp. 101-102.
9)Collected Abstracts of the 201x Spring ( Autumn) Meeting of the Japan Inst. Metals 2011 No. xx (DVD)
(Government reportの例)
10)A. Colloza and J.L. Dolce: NASA/TM2005-213427, (NASA Glenn Research Center 2005), p.22 (online)
(Webpageの例)
11)"Grants.gov Application Guide SF424 (R&R)". U.S. Department of Health and Human Services.
http://grants.nih.gov/grants/funding/424/SF424_RR_Guide_General_Adobe_VerC.pdf, (accessed 201x-04-28)
(Online databaseの例)
11)MMDB-Entrez's Structure Database. National Library of Medicine, National Center of Biotechnology Information.
http://www.ncbi.nlm.nih.gov/Structure/MMDB/mmdb.shtml, (cited 201x-04-28).
2.9 数式

文中の数式は,, とはしないで x/3, a/(b+c)のように表わす.
指数記号はなるべく exp で表わす.また 4・10-2 としないで 4×10-2 のように表わす.

2.10 小数点・千単位コンマ

数字の小数点は中央より下に打つ.千単位のコンマは小数点と誤りやすいので付さない.

2.11 SI 単位
(1) SI 単位(SI 単位換算一覧表)の使い方については,原則として JIS に準ずる.
(2) SI 単位*には含まれていないが,JIS で SI 単位と併用してよいと規程している単位のうちから下記の単位を SI 単位と同等に取り扱う.
(3) 下記以外の非 SI 単位は,併用も併記も含めて認めない.
(a) 実用上の重要さから併用する単位
時 間 min, h, d
平面角 °,′,″
体 積 L
質 量 t
(b) 特殊な分野に限り SI 単位と併用してよい単位のうちの電子ボルト eV
(ただし,使用に当たってはジュール J の単位で表記した後に○○ J(○○ eV)のように括弧内に併記する場合にのみ認める.)
(c) 移行する単位が未定のため,当分の間,規格値として用いる単位のうちの
質量百分率   質量%,mass%
体積百分率   体積%,vol%
体積百万分率  体積 ppm, vol ppm
註)セルシウス温度℃は SI 単位に属する固有の名称をもつ組立単位の 1 つとされており,SI 単位に含まれる.
2.12 表,数式などに用いる数字,ローマ字,ギリシャ文字

数値を表わす文字(量記号)は定数,変数を問わずイタリック体で表わすので必ず指定する.
数学上の記号はローマン体とする.

量 記 号: 長さ l 面積 A, S
体積 V, υ 圧力 P
F 時間t
ベクトル A, a 普通定数 N, kなど
数学記号: 指数関数 exp (ただし,e で表わす場合はイタリック体とする)
x の自然対数 ln x
x の常用対数 log x
正弦 sin,余弦 cos,正接 tan など
2.13 謝辞

本文との間隔を 1 行程度あけて本文の最後部に記す.助成金,装置借用,資料提供等など.

2.14 Appendix

Appendix 中の図表・式番号は本文からの通し番号とせずに A1, A2・・・とする.

2.15 刷上り頁数の概算
題目
著者名
研究機関等
本文約40行分に換算
英文概要 刷上り 1 行(16~20語)を本文約 2 行分に換算
本文 刷上り 1 ページ2700字
ワープロ原稿用紙(約27字×25行) 4 枚で刷上り 1 ページ
数式 式 1 行に対して,本文 2 行分に換算
刷上り横幅 8.5cm(片段)の場合,縦の長さ 1cm 当り 2.5 行分に換算
横幅 8.5cm 以上(通し)の場合,片段の 2 倍の行数となる
刷上り横幅 8 cm 以内(片段)の場合,縮図の縦の長さ 1 cm 当り 2.5 行分に換算
横幅 8 cm 以上(通し)の場合片段の 2 倍の行数となる
文献 本文と同じ行数
▲TOPへ